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2021年のスマホ出荷台数は12.2%増、5G機が58.1%を占める - MM総研

沿って mobilephones 06/10/2022 654 ビュー

MM総研は2月9日、2021年の国内携帯電話端末の出荷台数についての調査結果を発表した。それによると、2021年の携帯電話端末出荷台数は3654.2万台で、前年比12.6%の増加。スマートフォンは前年比12.2%増の3374.4万台で、5G対応スマートフォンがその58.1%を占め、前年比では37.3ポイントの増加となった。

2021年の携帯電話端末出荷台数については一般社団法人電子情報技術産業協会(JEITA)からも2月8日に発表されているが、JEITAの統計はアップルやサムスンなどのメーカーが含まれていないもの。MM総研の調査データはそういったJEITAの統計に含まれないメーカーも対象になっており、現在の携帯電話端末の状況を知るのにより適切なものとなっている。

総出荷台数は前年比12.6%増の3654.2万台。フィーチャーフォンも増加

2021年の国内携帯電話端末の総出荷台数は3654.2万台で、前年比12.6%の増加。うちスマートフォンは3374.4万台(前年比12.2%増)で、暦年の出荷台数としては過去最多だった2017年の3199.4万台を上回った。一方でフィーチャーフォンも出荷台数が279.8万台、前年比17.1%増とスマートフォンを上回る伸び率に。これはauが2022年3月末に3Gサービスを終了するため、4G対応フィーチャーフォンへの買い替え需要が生じた影響とみられる。

2021年のスマホ出荷台数は12.2%増、5G機が58.1%を占める - MM総研

5Gスマートフォンが大幅増加。全体の半数以上に

スマートフォン出荷台数の内訳では、キャリア出荷(NTTドコモ/au/ソフトバンク/楽天モバイル、サブブランドも含む)の台数が3135.9万台で全体の92.9%。オープン出荷(MVNOのSIMフリー機販売も含む)が238.5万台で全体の7.1%となった。キャリア出荷ではUQモバイルが前年比53.1%増、楽天モバイルが前年比58.7%増と大きく台数を伸ばしている。UQモバイルの場合はauショップでの取り扱い拡大、楽天モバイルの場合はiPhoneシリーズの取り扱い開始が要因となっているようだ。

4G対応スマートフォンと5G対応スマートフォンの比率は、前年20.8%にとどまった5G対応機の比率が37.3ポイント増の58.1%と大幅に増加。4Gスマートフォンを上回る結果となった。

メーカー別ではアップルが10年連続の1位

メーカー別に見ると、シェア1位はアップル。アップルはフィーチャーフォンを販売していないが、フィーチャーフォンを含む総出荷台数でもトップシェアの46.0%(前年比2.9ポイント増)となっている。アップルの1位は2012年から10年連続で、2021年の出荷台数は前年比20.2%増の1681.5万台。過去最高だった2014年の1,655万台を7年ぶりに更新した。スマートフォン出荷台数に占めるシェアは49.8%(前年比3.3ポイント増)。

アップル好調の要因としては、新モデルiPhone 13シリーズが9月に4機種そろって発売となったこと(前年のiPhone 12シリーズは10月発表、機種によっては発売が11月にずれこんだ)、楽天モバイルがiPhoneの取り扱いを開始したこと、各社の顧客獲得施策でiPhone SE(第2世代)が中心になったことという3点を挙げている。

フィーチャーフォンを含むシェアでは、2位シャープ(450.1万台/シェア12.3%)、3位京セラ(345.6万台/9.5%)、4位サムスン電子(269.7万台/7.4%)、5位FCNT(253.6万台/6.9%)、6位ソニー(250.7万台/6.9%)と続く。上位メーカーの中で前年からの増加率が最も高かったのは京セラで、前年比26.7%という結果。前述の理由でau向けの4Gフィーチャーフォンの需要が高まったこと、フィーチャーフォンからの買い替えユーザーに「BASIO4」が人気だったことが貢献した。

スマートフォンだけの出荷台数では、1位は前述のとおりアップル。以下、2位シャープ(388.4万台/シェア11.5%)、3位サムスン電子(269.7万台/8.0%)、4位ソニー(250.7万台/7.4%)、5位FCNT(208.3万台/6.2%)。フィーチャーフォンの比率が高い京セラは上位に入らず、FCNTも全体よりも低い順位となった。ランク外ではOPPO/Xiaomiが出荷台数を伸ばしているという。

市場全体を見ると、新型コロナの影響を受けて一時期失速した2020年の反動もあり、前述のとおり2021年は最高の出荷台数を記録するなど順調な1年だった。一方で、Android市場で2~3万円台の端末が人気を集めるなど、販売価格の面ではメーカーにとっての課題も多い。各メーカーは中低価格帯における台数・シェア確保と同時に、ブランド戦略/高付加価値化を行っていくことを求められ、また世界的な半導体不足の影響も残り、メーカーにとって舵取りの難しい1年になると同社はみている。

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